第1のポイントは、モト子さんは本当に退職を申し出たことになるのか？ということ。一般に仕事をやめる際には「退職願」などの書面を提出することが多いのですが、法律上、意思表示は口頭でもOK。人事担当者に「会社をやめます」と言った時点で、退職を申し出たことになります。ただしこれは、本人が本気でそう思っている場合の話。モト子さんのケースでは、本気で退職したいと思っていたかどうかは疑問です。
また店長が、バトルの席での発言を言葉通りにとらえたかどうかも問題。法律には「心裡留保」という考え方があります。これは、AさんがBさんに対して意思表示をした場合、Bさんが「Aさんの言っていることは本気ではない」と知っていればその意思表示は無効になる、というもの（民法第93条）。ですから、店長が「モト子は本当にやめる気なんかないくせに……」と思っていたとすると、モト子さんの意思表示は無効。つまり退職を申し出てはいないことになるのです。
第2のポイントは、仮にモト子さんの意思表示が有効だった場合、申し出を撤回できるか？ということ。これは会社の中の店長の立場とも関わってきます。店長は、自分の店の採用業務を任されていますか？　任されている場合は、残念ですが撤回は難しいでしょう。店長には店の人事権があり、退職の申し出を受ける権限もあると考えられるからです。でもそうでない場合は、チャンスが残っています。翌朝、電話をした時点で、社長など人事権のある人に店長が報告していなければセーフ。店長には人事権がないのですから、モト子さんの退職の申し出はまだ正式なものではなく、撤回の余地もありそう。社長に報告したかどうかを確かめ、間に合いそうならすかさず「やめるのやめます！」と主張しましょう。